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日本よ、世界を救うリーダーを目指せ

日本は、円高消費を拡大し、ヨーロッパの不況を救うべき
『今やるべきことは、「経済成長」あるのみです。今、消費税を上げたら、必ず不況が来ます。同じことが、過去、何回も起きているのに、まだわからないのでしょうか。
ヨーロッパは今、緊縮財政に入っています。政府が、お金を使わない「ケチケチ運動」に入っています。その結果、ヨーロッパの不況は海外に"輸出"されるでしょう。
今、このヨーロッパを救えるのは、日本しかないのです。
しかし、日本が、同じような緊縮財政をとったら、彼らを救うことはできません。
今、円高が続いていますが、これは、「ヨーロッパから輸入を増やし、円高消費を拡大しなければいけない」ということです。そうすれば、ヨーロッパの不況が「恐慌」になるのを食い止めることができるのです。
菅氏は、日本の財政規模の大きさを悟らずに、「ギリシャと同じようになる」などと言っています。しかし、今、緊縮財政をし、増税をかけたら、日本も、まもなく不況に突入します。
ゆえに、私は、これを、「第二の国難」と呼んでいるのです。
彼は、はっきり言って経済オンチです。「この国が、この程度の人材しかつくれなかった」ということを、私は本当に悲しく思います。テレビに出演して話をしている様子を見ても、この人は外国為替の意味さえ理解していないことがよくわかります。
また、財務官僚に振り付けされたまま発言していて、貸借対照表に、「資産の部」と「負債の部」があることさえ知らないようです。
国債の九十パーセントを、日本国民が保有し、運用している以上、海外のヘッジファンドなどに壊滅させられるような状態には、今、ないのです。これが分からないのでしょうか。
菅氏は、まったくの経済オンチです。外交オンチの次には、経済オンチが出てきたのです。この国を、どうしようというのでしょうか。
魚は頭から腐るように、国も頭から腐っていくのです。何とかして、この国を救わねばなりません。
今まで、増税によって税収が増えたことなどありません。増税のあと、税収は必ず減っているのです。
私は、「税収を増やすな」と言っているわけではありません。「今、税制を改革して、消費税の税率を上げたら、残念ながら不況が来て、税収は減る」と言っているのです。
ここが、共産党や社民党とは違うところです。私は、世界的な経済論理に基づいて、「間違っている」と言っているのです。ここを勘違いしないでいただきたいと思います。』

    -2010年7月4日 講演
    --- 「未来への国家戦略」 第5章 未来への国家戦略 より

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ご訪問ありがとうございます。
仕事を片付けている間に、記事の更新が、遅くなってしまいました。
でも、新刊書籍の発刊が、最近、少し、落ち着いたようなので、
私も、しばらく落ち着いて、記事が書けそうな気がする今日この頃です。

さて、尖閣問題で、恫喝外交を仕掛けてくる中国において、
昨日、日本人4人が拘束されたとの報道がありましたね。

【邦人拘束】中国がフジタ社員4人の取り調べを日本大使館に通告 - MSN産経
【北京=矢板明夫】中国河北省内の軍事管理区域に侵入し、許可なく撮影したとして日本人4人が取り調べを受けていると国営新華社通信が報じた問題で、中国政府は23日夜、北京の日本大使館に対し「河北省内で日本人4人が軍事施設保護に関する法規に違反したため取り調べている」と通告したことが明らかになった。
 中国では、はっきりした標識や境界線のない軍事施設は多くあり、外国人が誤って入り、身柄を一時拘束されることはよくあるが、罰金を払ってすぐに釈放されることがほとんどで、中国メディアが報道するケースは少ない。
 今回、新華社は、「4人の拘束」を報道する前に予告を流すなど重要ニュースとして扱った。このため尖閣諸島付近で起きた中国漁船衝突事件で、中国人船長が拘束されたことに対する報復との見方も関係者の間で浮上している。
 4人の日本人は、準大手ゼネコン「フジタ」(東京)の社員である可能性が高い。


尖閣問題で対立する日本と中国。
そんななかで、拘束された4人の日本人。
これは、「尖閣問題で中国人船長が拘束されたことに対する報復」
との見方も出ているんですね。

まあ、この時期の拘束だったら、普通、そう考えますよね。
ましてや、この中国は、以前、日本人の死刑を、あっさりとしている国ですね。
自国の力を誇示するために、平気で、人の命を奪う国ですね。
拘束された4人の方が、無事、釈放されることをお祈りいたします。

さて、この日本人の拘束の件を、菅首相は、「報道で知った」みたいですね。

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【邦人拘束】「報道で初めて知った」と首相 問われる危機管理能力 - MSN産経
【ニューヨーク=酒井充】菅直人首相は23日夜(日本時間24日午前)の同行記者団との懇談で、日本の建設会社フジタ社員ら日本人4人が中国当局から取り調べを受けていることについて「私自身が知ったのは、何か報道があったので確認させた」と述べ、報道を受けて初めて知ったことを明らかにした。
 首相は「少し前に役所レベルでは(情報が)来ていた。事情はわからない」とも述べたが、首相官邸の情報収集力を含めた危機管理能力が問われることになりそうだ。
 

日本の首相と呼ばれる人が、中国で、日本人が拘束されたことを、
報道で初めて知ったんですね。
これって、一般国民と変わらないレベルですね。
おまけに今は、尖閣問題で、中国と揉めている時期ですね。
なんとも、頼りない話ですね。

まあ、頼りないと言えば、尖閣問題に関しても、
何も言われない首相ですからね。
危機管理能力のなさは、天下一品ですよね。
さて、そんな頼りない首相が、国連の首脳会合で、
また、恥かしい発言をされていましたね・・。

時事ドットコム:途上国で「最小不幸社会」実現=支援会合で演説-菅首相
【ニューヨーク時事】菅直人首相は22日夕(日本時間23日朝)、ニューヨークの国連本部で開催された途上国支援に関する「国連ミレニアム開発目標(MDGs)」首脳会合で演説した。この中で首相は、政権の理念に掲げる「最小不幸社会」が途上国でも実現するよう、保健・教育分野で2015年までに85億ドル(約7200億円)を拠出することを柱とした支援策「菅コミットメント」を表明した。
 演説で首相は、国のリーダーがまず果たすべき役目として「疾病、貧困、紛争といった不幸の原因をできる限り小さくする『最小不幸社会』を築くことだ」と強調。50億ドルを拠出して、母子保健、エイズ・結核・マラリアの3大感染症、新型インフルエンザなど国際的脅威への対応の三つに「集中的に支援する」と約束した。
 また、首相は、「紛争国を含む世界中の子供たちが教育を受けられるよう35億ドルを支援する」と表明。途上国での学習環境改善に「日本は先頭に立つ決意だ」と訴え、今回の首脳会合の内容をフォローアップする国際会議を、来年日本で開催することを提案した。 
 首相は演説後、記者団に対し「日本のこの分野での支援が、国際的にも評価されているのが演説の反応からも分かって、うれしく思った」と語った。


菅首相は、途上国支援に、85億ドル拠出することを表明したんですね。
でも、それは、「途上国も、最小不幸社会の実現をするための支援」
だと言われているんですね。

何とも、失礼な話ですね。
途上国が、今、最大不幸社会だと思われているんですかね。
というか、まあ、先進国である日本の目標も、「最小不幸社会の実現」ですからね。
これって、途上国も、先進国も、皆、平等に、不幸になれということなんでしょうかね。
菅首相の辞書のなかには、「幸福」という文字がないのでしょうかね・・。

さて、そんな、志の低い首相が率いる日本政府ですが、
東南アジアの各国からは、強い関心が寄せられているみたいですね。

【尖閣衝突事件】東南ア、毅然対応期待 南シナ海で対峙 強い関心 - MSN産経
【シンガポール=宮野弘之】日本の尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件を発端に日中関係が緊迫していることについて、東南アジア各国では、今回の出来事は、南シナ海でも権益拡大をはかる中国の「野心」の表れとみて、日本政府の対応を、強い関心をもって見守っている。とくに、スプラトリー(中国名・南沙)諸島などの領有をめぐり、長年、中国と対峙(たいじ)しているだけに、話し合い解決を基本としつつ、日本に対しては「冷静かつ確固たる姿勢」を求めている。(一部転載)

尖閣問題で、日中関係が緊迫しているなか、東南アジア各国では、
日本の中国に対する対応を、強い関心をもって見守られているんですね。
そして、中国に対して、「冷静かつ確固たる姿勢」を求めているんですね。
日本の責任は大きいですよね。
と、書いているうちに、新しいニュースがありました。

【尖閣衝突事件】中国人船長を処分保留で釈放 那覇地検 - MSN産経
沖縄・尖閣諸島付近の日本領海で海上保安庁の巡視船に中国漁船が衝突した事件で、那覇地検は24日、中国人船長を処分保留で釈放すると発表した。
 那覇地検は処分保留とした理由について「わが国国民への影響や、今後の日中関係を考慮した」と述べた。


中国人船長を処分保留で釈放・・。
う~ん、アジア諸国の期待に応えられないみたいですね。
中国の恫喝に、屈してしまったんですかね・・。

さて、今日は、「未来への国家戦略」の書籍のなかの、
『日本よ、世界を救うリーダーを目指せ』のなかから、いくつかテーマを選んでみました。

まず、最初のテーマで、大川総裁は、『日本は、円高消費を拡大し、
ヨーロッパの不況を救うべき』と、言われていますね。

日本も途上国も「最小不幸社会」しか目指せない菅首相に対し、
大川総裁は、日本は、ヨーロッパの不況を救え、
世界を救うリーダーを目指せと言われていますね。

そのためにも日本は、経済成長あるのみ。
消費税を上げたら、さらなる不況が来るので、
増税は駄目だと言われています。
そして、ヨーロッパの不況が海外に"輸出"されないよう、
今、円高消費を拡大して、ヨーロッパからの輸入を増やし、
ヨーロッパを救えと言われています。

輸入を拡大するということは、円高の日本にとっても、メリットがありますね。
そして、ヨーロッパの不況が、「恐慌」になることを、
食い止めることも出来るということですね。

世間では、一方的に、円高は悪いことだとの報道がありますが、
円高のメリットを生かした対応を考えれば、いくらでも、
チャンスがあるということなんですね・・。

宇宙・ロボット・防衛産業へ投資すれば、日本はまだまだ発展できる
『この国には、まだ夢があります。発展の余地はあります。宇宙産業、ロボット産業、
防衛産業など、長期的なものに投資をしていけば、まだまだ未来産業を拓けます。
特に、防衛産業は、今、日本にいちばん欠けているものです。日本は、外国の善意を信じ、国防を外国に委ねている状態なのです。
また、今の民主党政権は、お隣の中国を、「理想の国」と思っているかもしれませんが、わたしは、はっきりと言っておきます。
中国には、十三億人の国民がいます。このうち、二億人は失業者です。
二億人も失業者がいるのに、軍事費を二十数年で拡大させ、いったい、どこを占領するつもりでいるのでしょうか。
さらに、中国には、売春婦をしている女性が、公に出ている数字で六百万人、実数では三千万人を超えていると推定されています。
こうした状態を放置する一方、資産が一億円以上ある人たちが、五百万人も住んでいる国なのです。
格差是正をすべきなのは、そして、「最小不幸社会」をつくるべきなのは、中国のほうなのです。それが分からないのであれば、日本の首相は、中国に行き、向こうで政治をやればよいと思います。
せっかく、明治以降、優秀な人材が数多く出て、この国を救い、発展させてきたのに、「坂の上の雲」を目指してまっしぐらに登ってきたのに、たった一回の選挙で、この国を終わりにしたくないのです。』

    -2010年7月4日 講演
    --- 「未来への国家戦略」 第5章 未来への国家戦略 より

さて、次に、大川総裁は、『宇宙・ロボット・防衛産業へ投資すれば、
日本はまだまだ発展できる』と、言われています。

この国には、まだ夢があります。発展の余地はあります。
ほんとに、心強い言葉ですよね。
その言葉を聞いただけでも、心が奮い立ちますよね。

宇宙産業、ロボット産業、防衛産業など、長期的なものに投資をしていけば、
まだまだ未来産業を拓けるんですね。
これは、多くの霊人たちが、口を揃えて言われていますね。

日本は、技術大国ですね。
これからは、やはり、自国の利点を生かして、
新しい産業、未来産業に投資をしていかなければいけませんね。
でも、最小不幸社会を目指す菅政権では、この未来への投資という概念は、
まったくと言っていいほど、ありませんよね。

あっ、大川総裁は、ここで、面白いことを言われていますね。
格差是正をすべきなのは、最小不幸社会をつくるべきなのは、
中国のほうだから、首相は、中国に行って政治をせよと言われていますね。
ほんと、その通りですね。
中国に行って、現実を見てきて欲しいものですね。(もう帰ってこんでよし ! )
あっ、行った途端、粛清されちゃうかもしれませんね・・。

『私は、「未来」を前提として言っています。私には、未来の社会が見え、感じ取ることができます。それを前提として言っているのです。
また、いろいろな国の指導者たちの心のなかまで読むことができます。ゆえに、私が警告を発しないかぎり、日本の国民は、無告の民として、警告を受けていない民として、今後、大きな災難に遭ってしまうのです。
だから、私たちが主張しているように、「経済成長の道」をとり、「不況の克服」と「失業の対策」をなし、さらに、「国防」というものを、きっちりとやるべきです。
これは、冗談ではありません。あなたがたの子孫を護るために、本当にやらなければならないことなのです。
さらに、今、年金制度が行き詰まっています。しかし、その年金を使い込んだのは、誰であったか。歴代の政府でしょう。そのことを、きちんと反省も謝罪もせず、使い込んだ分を税金で埋め合わせようとは、何たることでしょうか。
これでは、サラ金からお金を借りて、借金を返済しているのと同じ状態です。こんなことをしても、この国はよくなりません。
やるべきことは、新しい産業をつくるべく、投資を行うことです。
国民には、千四百から千五百兆もの財産があります。政府の財産の部分を無視して計算しても、借金は八百数十兆円しかないのですから、日本には、まだ余力があるのです。この余力の部分を、将来、人々の糧を生み、税収を生むような新産業に投下をしなければいけません。』

    -2010年7月4日 講演
    --- 「未来への国家戦略」 第5章 未来への国家戦略 より

さて、大川総裁は、「未来を前提として言っている」「未来の社会が見え、
感じ取ることができるから、それを前提として言っている」と言われていますね。

大川総裁の先見性。
これは、すでに、実証済みですよね。
昨年、民主党政権が、誕生する前から、民主党政権では、
国難が来ると、声を大にして、言われていましたよね。
そして、中国、北朝鮮の脅威に対しても、昨年から、一貫して言い続けて来られました。

そして、今の日本を見てみれば、民主党政権による国難は、
パート3にまで進んでいます。
(菅さんが、代表選に勝利して2から3に移行)
また、中国の脅威は、今年になって、さらに増してきました。

大川総裁は、未来を見据えて、数々の提言を続けて来られました。
そして、今の日本に必要なものは、「経済成長の道」をとること、
「不況の克服」と「失業の対策」をなし、さらに、
「国防」というものを、きっちりとやるべきだと言われています。

過去ばかり見つめ、過去の謝罪ばかりを続け、未来のことを考えられない民主党政権。
国政を担う政権自体が、無明の集団であるがために、大川総裁は、
数々の書籍を発刊し、警告を発し続けて来られました。

多くの日本国民が、大川総裁の発する警告に気付き、
未来を見据えて動き出してくださることを願っています。
日本は、日本の未来だけを考えていればいい国ではありません。
アジア諸国が期待しているように、日本には、アジアを引っ張り、
そして、世界をも引っ張っていけるだけの底力があります。

最小不幸社会の実現なんて、そんな愚かな社会は私は御免です。
日本が、世界を救うリーダーになって欲しい。
そのためにも、まず、日本の政治を変えてゆかねばなりません。
「未来への国家戦略」を立てることが出来る政権が、今、日本には必要です。

日本の政治を変えるために、声を上げてくださる方が増えることを願っています。
日本の、アジアの、そして、世界の明るい未来のために、
これからも、こつこつと、活動を続けてまいりましょう。

最後までお付き合いいただき、ありがとうございました。
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コメント
船長釈放
前原外相に少し期待していたのだが?菅や仙谷が腰抜けだったのか?地検が釈放を決めてしまった。
中国は尖閣諸島だけでなく南シナ海にある諸島の領有権を持ち出し、東南アジアを始め世界から追い詰められていたのに残念ですね。
これら領有権の主張は、中南海(日本の霞ケ関や永田町にあたり、中国共産党幹部がすんでいる場所)の権力争いが原因という論文も発表されていました。
伊藤忠相談役から中国大使に任命されて赴任した後、非常識に真夜中に呼び出されたり、散々な目にあっていますが、この人は菅と全学連で一緒だったそうです。
自分が理想とした?中国へ大使として赴き、理不尽な扱いを受け、今でも中国を立派な国だと思っているのでしょうかね?
トヨタ自動車は、販売促進費を中国から「賄賂」と認定され、罰金を支払われそうです。
馬鹿どもよ、いい加減に目を覚ませ!!
2010/09/24(金) 22:20 | URL | 上野 繁 #-[ 編集]
Re: 船長釈放
上野 繁さま、いらっしゃいませ。

船長釈放のニュースは、今日の記事が仕上がる直前ぐらいに知り、
多くは語れませんでしたが、今も、怒りがおさまりません。
この釈放の裏には、仙石さんが絡んでいるとの情報が、多々、入っております。
今、民主党政権のなかで、一番愚かなのは、仙石官房長官ではないかと思います。

日本の政界、財界、マスコミ界の多くの人たちは、欲に目が眩んで、
日本の国の未来を、まったく、考えられなくなっているのでしょうか・・。v-409
ほんとうに、情けない話ですね。

中国は、ほんとうに、怖い国だと思います。
でも、それ以上に、国内に巣食う、売国勢力のほうが脅威ですね。
この、愚かな、船長釈放という行為を契機として、
民主党を支持する多くの国民が、目を覚ましてくださるようにと願います。
こんな、売国行為を進める政権は、なんとしても、お引取り願わねば、
日本の未来は、悲惨ですよね・・。

今日は、怒りながらも、意気消沈してしまいました。
でも、あきらめたら、そこで日本は終わりですね。
私は、これらも、こつこつと、訴え続けてまいります。
上野さまも、どうか、まわりの人に警告を発し続けてくださいませ。v-421

ありがとうございました。v-436
2010/09/24(金) 23:10 | URL | はっぴーらぶ #n/0B42F.[ 編集]
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バリバリなにわの育ちです。
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